セミナー名 |
オンラインセミナー(オンライン専用) 経営企画スタッフのための 基礎から学ぶ財務分析の実務ポイントセミナー |
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開催日時 | 2022年9月15日(木)10:00〜17:00 |
講師 | 監査法人東海会計社 代表社員 牧原総合事務所 所長 公認会計士・不動産鑑定士・税理士・土地家屋調査士 牧原 徳充 氏 |
会員参加料(税込) | 33,000円 |
一般参加料(税込) | 38,500円 |
ねらい | ●経営企画スタッフに必要な財務分析の基礎を修得していただけます。 ●自社及び他社の財務分析を行う際の実務ポイントを学んでいただきます。 |
プログラム内容 | T.プロローグ 1.財務分析の目的(内部分析、外部分析) 2.事業分析と財務分析の関係 3.財務分析ツリー(EVA、ROIC、WACC) U.財務分析の基礎 1.財務諸表(財務3表)の見方 (1)損益計算書(収益力の状況 〜 収益−費用の対応状況) (2)貸借対照表(資金調達−資金運用のバランス) (3)キャッシュ・フロー計算書(営業−投資−財務キャッシュ・フロー) (4)財務3表の関係図 2.財務分析の手法 (1)財務分析のステップ (2)実数分析・比率分析 3.財務分析の基本 (1)時系列分析 @大局的趨勢分析 A経常利益増減要因分析 (2)財務比率分析 @全体像 A収益性分析 〜 売上高利益率、限界利益率 A安全性分析 〜 流動比率、当座比率、自己資本比率、債務償還年数、 キャッシュ・フロー分析(フリー・キュッシュフロー) C効率性分析−1 〜 ROA、ROE、ROIC、資本回転率、回転期間分析、 運転資本分析(CCC) D効率性分析−2 〜 損益分岐点分析(変動損益計算、損益分岐点比率)、 生産性分析(1人当たり限界利益、労働分配率)、成長性分析 V.財務分析の具体的適用実務 1.ロカベン(ローカルベンチマーク)ツールに基づく財務分析適用実務(経済産業省) 〜 財務情報、非財務情報に基づく企業診断 2.経営改善計画策定のための財務分析適用実務 (1)経営改善計画策定のための基本ステップ (2)経営改善計画策定の視点 〜損益分岐点分析(売上高、限界利益率、固定費) (3)経営改善計画書(例) 3.財務諸表予測のための財務分析適用実務 (1)損益計算書の予測方法 (2)貸借対照表の予測方法 (3)キャッシュ・フロー計算書の予測方法 4.M&A買収価額のための財務分析適用実務 (1)代表的な企業評価方式 〜DCF法、純資産価額+のれん代、EBITDAマルチプル (2)企業評価算定実務 〜 実態時価純資産、正常収益力の把握方法 (3)買収による投資効果の測定方法
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講師プロフィール | ※パンフレット(PDFファイル)をご覧ください。 |
対象 | ●経営企画部門のマネージャー、スタッフの方 ●財務部門のマネージャー、スタッフの方 等 |
備考 | 【お申込みの流れ】 @このWEBサイトよりお申込みください。折り返し請求書をご連絡担当者様へお送りします。 (領収書は振込金受領書をもって代えさせていただきます) A開催日の3営業日前までを目途に、「受講用URL」と「テキストデータ」を、 登録いただいたメールアドレスへ送信します。(テキストは製本版の郵送となる場合もございます) テキストデータは印刷してご利用ください。 BZoomの視聴環境をご用意いただき、開始時刻となりましたら受講用URLより入場ください |
【必要備品・受講環境・キャンセルの取り扱いについて】 @必要備品は、パソコン もしくは タブレットのみです。(Zoomアカウント不要) タブレットをご利用の方は、事前にZoomアプリのインストールをお願いします。 A受講者はカメラ・マイク不要(任意)です。 BZoomを初めて使用される方は、https://zoom.us/testで、接続テストをお願いします。 ■表記参加料は1名分です。1名分でのお申込みに対して複数名での視聴は固くお断りいたします。 録音・録画・資料複製につきましても、著作権保護の観点からお断りいたします。 ■キャンセルされる場合は必ずご連絡ください。 開講日の5営業日前から、またはURL発行後やテキスト到着後のキャンセルについては、参加料の100%を申し受けます。 ■当日受講用URLに入場されなかった場合、及び貴庁の通信不具合等による 視聴遅滞・中断の場合も、返金できかねます。恐れ入りますがあらかじめご了承ください。 |
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会場 | 任意 |
問合せ先 | 企画研修グループ |
電話番号 | 052-957-4172 |
FAX番号 | 052-952-7418 |
パンフレット(PDF) | パンフレットはこちらをクリック |